iOSの最も重要なセキュリティ機能の一つがサンドボックスです。これは、各アプリケーションを隔離された環境で実行する仕組みで、アプリが他のアプリのデータや、システムの重要な部分にアクセスすることを防ぎます。
サンドボックスは、まるで子供の砂場遊びのように、決められた範囲内でしか活動できない環境を作り出します。例えば、写真編集アプリは写真フォルダにはアクセスできても、メッセージアプリの会話履歴や、銀行アプリの取引データには触れることができません。この仕組みにより、仮にトロイの木馬が一つのアプリに潜り込んでも、その被害を限定的に留めることができます。
各アプリには固有の識別子が割り当てられ、専用のディレクトリが作成されます。アプリはこのディレクトリ内でのみファイルの読み書きが可能で、他のアプリのディレクトリにはアクセスできません。また、システムリソースへのアクセスも制限されており、カメラやマイク、連絡先などを使用する際は、必ずユーザーの明示的な許可が必要となります。
この機能は、macOSから継承された技術をモバイル環境に最適化したもので、UNIX系OSの権限管理システムをベースに、より厳格な制限を加えています。プロセス間通信も厳しく管理されており、アプリ間でデータを共有する場合は、特定のAPIを通じてのみ可能となっています。

App Storeの審査プロセスは、iOSのセキュリティを支える重要な防御線です。すべてのアプリは公開前にAppleの審査チームによる厳格な審査を受ける必要があり、この過程で多くの悪意のあるアプリが排除されます。
審査プロセスは主に3つの段階で構成されています。まず自動スキャンで、既知のマルウェアのシグネチャや、危険なコードパターンを検出します。次に静的解析で、アプリのコード構造を分析し、隠された機能や不審な動作を特定します。最後に人間のレビュアーが実際にアプリを動作させ、説明通りの機能を提供しているか、ガイドラインに違反していないかを確認します。
審査では、プライベートAPIの使用、過度な権限要求、誤解を招く説明、隠し機能の存在などがチェックされます。特に金融系、健康系、子供向けアプリについては、より厳しい基準が適用されます。審査期間は通常24〜48時間ですが、問題が見つかった場合は却下され、開発者は修正して再提出する必要があります。
しかし、この審査プロセスも完璧ではありません。年間数百万のアプリが提出される中、すべてを完全にチェックすることは不可能です。また、審査をすり抜ける巧妙な手法も存在します。例えば、審査時は正常に動作し、後からサーバー側の設定変更で悪意のある機能を有効化する「時限爆弾型」の攻撃や、特定の地域や条件下でのみ悪意のある動作をする「条件付き実行型」の攻撃などがあります。

iOSでは、すべてのアプリケーションにデジタル署名が必要です。この仕組みにより、アプリが改ざんされていないこと、信頼できる開発者から提供されたものであることを保証します。
コード署名の仕組みは、公開鍵暗号方式を基盤としています。開発者は、Appleから発行された証明書を使用してアプリに署名します。iOSはアプリの実行前に、この署名を検証し、正当性を確認します。署名が無効な場合、アプリは起動を拒否されます。
この機能により、アプリのバイナリファイルが第三者によって改ざんされた場合、即座に検出されます。例えば、正規のアプリにトロイの木馬のコードを注入しようとしても、署名が無効になるため実行できません。また、開発者の証明書が失効した場合も、そのアプリは起動できなくなります。
さらに、iOS 15以降では、アプリの実行時にも継続的な検証が行われるようになりました。これにより、メモリ上でのコード改ざんも防ぐことができます。カーネルレベルでの完全性チェックも実装されており、システムの根幹部分の改ざんを検出・防止します。

Secure Enclaveは、A7チップ以降のiPhoneに搭載されている独立したセキュリティコプロセッサです。メインプロセッサとは物理的に分離されており、最も機密性の高い情報を保護します。
このチップは、Touch IDやFace IDの生体認証データ、Apple Payの決済情報、デバイスの暗号化キーなどを管理します。これらの情報は、Secure Enclave内で処理され、メインプロセッサからも直接アクセスすることはできません。トロイの木馬がメインシステムに侵入しても、Secure Enclave内の情報は保護されます。
Secure Enclaveは独自のOSを実行しており、これはiOSとは完全に独立しています。暗号化処理も専用のハードウェアで実行されるため、サイドチャネル攻撃に対しても耐性があります。また、物理的な攻撃に対する防御機能も備えており、チップを物理的に解析しようとすると、保存されているデータが自動的に消去される仕組みになっています。
生体認証のデータは、数学的な表現に変換されてSecure Enclave内に保存されます。この表現から元の指紋や顔のデータを復元することは不可能であり、認証時も生体データそのものではなく、この数学的表現を比較することで本人確認を行います。

ゼロデイ脆弱性とは、開発者がまだ認識していない、または修正パッチが提供されていないセキュリティ上の欠陥のことです。これらの脆弱性は、発見から悪用までの期間が「ゼロ日」であることから、この名前が付けられました。
iOSも他のソフトウェアと同様、完全にバグのないコードを書くことは不可能です。毎年複数のゼロデイ脆弱性が発見されており、これらの一部は実際に悪用されています。特に、国家レベルの攻撃者や高度な犯罪組織は、多額の資金を投じてゼロデイ脆弱性を発見・購入し、標的型攻撃に使用しています。
例えば、2021年に発見されたForcedEntryと呼ばれる攻撃は、iMessageの画像処理機能の脆弱性を悪用し、ユーザーの操作なしにiPhoneを乗っ取ることができました。このような「ゼロクリック攻撃」は、ユーザーが何もクリックしなくても感染するため、特に危険です。
ゼロデイ脆弱性の市場価値は非常に高く、iOSの完全な脆弱性（リモートから任意のコードを実行できるもの）は、闇市場で数百万ドルで取引されることもあります。これは、iOSのセキュリティが高いことの裏返しでもありますが、同時に攻撃者にとって投資する価値があるターゲットであることも示しています。
Appleはバグバウンティプログラムを実施し、セキュリティ研究者に報奨金を支払って脆弱性の報告を促していますが、すべての脆弱性が善意の研究者によって発見されるわけではありません。

企業用証明書（Enterprise Certificate）は、企業が社内向けアプリをApp Storeを経由せずに配布するための仕組みですが、これがトロイの木馬の配布経路として悪用されることがあります。
本来、この仕組みはApple Developer Enterprise Programに参加している企業が、従業員向けの業務アプリを効率的に配布するためのものです。年間299ドルの費用を支払い、審査を通過した企業のみが利用できるはずですが、一部の企業が証明書を不正に販売したり、攻撃者が偽の企業情報で証明書を取得したりするケースがあります。
企業用証明書で署名されたアプリは、App Storeの審査を完全にバイパスできます。ユーザーは「信頼されていないエンタープライズ開発元」という警告を見ますが、設定から簡単に信頼を付与できてしまいます。多くのユーザーは、魅力的なアプリ（有料アプリの無料版、ゲームのチート版など）を使いたいがために、この警告を無視してしまいます。
2019年には、FacebookやGoogleが企業用証明書を使って、一般ユーザー向けのデータ収集アプリを配布していたことが発覚し、Appleが証明書を一時的に取り消す事態となりました。これは大手企業による事例ですが、悪意のある攻撃者も同様の手法を使用しています。
攻撃者は、ソーシャルエンジニアリングを駆使してユーザーを誘導します。例えば、「期間限定で有料アプリを無料提供」「ベータ版テスター募集」などの名目で、企業用証明書で署名されたトロイの木馬をインストールさせます。

構成プロファイル（Configuration Profile）は、iOSデバイスの設定を一括で管理するためのXMLファイルですが、これを悪用してデバイスの設定を不正に変更し、セキュリティを低下させることができます。
構成プロファイルでは、VPN設定、プロキシ設定、証明書のインストール、メール設定、Wi-Fi設定など、様々な設定を一度に適用できます。企業や教育機関では、大量のデバイスを効率的に管理するために使用されていますが、悪意のあるプロファイルをインストールすると、すべての通信が攻撃者のサーバーを経由するようになったり、不正な証明書がインストールされたりする可能性があります。
特に危険なのは、プロキシ設定を含むプロファイルです。これにより、HTTPSで暗号化された通信も含め、すべてのインターネット通信が攻撃者のサーバーを経由するようになります。銀行アプリやSNSのログイン情報、クレジットカード番号など、あらゆる機密情報が盗まれる可能性があります。
また、MDM（Mobile Device Management）プロファイルの場合、デバイスのリモート管理が可能になります。アプリのインストール・削除、設定の変更、位置情報の取得、さらにはデバイスのリモートワイプまで可能になる場合があります。
プロファイルのインストールは、通常メールの添付ファイルやWebサイトからのダウンロードで行われます。「Wi-Fiの高速化」「バッテリー寿命の延長」「広告ブロック」などの名目で配布されることが多く、ユーザーは便利な機能だと思ってインストールしてしまいます。

SafariなどのWebブラウザを通じた攻撃も、iPhoneにとって重要な脅威となっています。JavaScriptやWebKitの脆弱性を悪用した攻撃により、Webサイトを閲覧するだけでトロイの木馬に感染する可能性があります。
水飲み場攻撃（Watering Hole Attack）と呼ばれる手法では、標的となるユーザーがよく訪れる正規のWebサイトを改ざんし、訪問者に対して攻撃を仕掛けます。ユーザーは信頼しているサイトを訪問しているつもりでも、実際には攻撃コードが埋め込まれている可能性があります。
また、悪意のある広告（マルバタイジング）も深刻な問題です。正規の広告ネットワークに悪意のある広告を紛れ込ませ、これを通じて攻撃コードを配信します。大手ニュースサイトなどでも、広告経由での感染事例が報告されています。

GoldPickaxe.iOSは、2024年に発見された高度な銀行系トロイの木馬で、東南アジアを中心に被害を拡大しています。このマルウェアは、生体認証データを含む個人情報を窃取し、ディープフェイク技術を使って本人になりすます能力を持っています。
このトロイの木馬の最も恐ろしい点は、Face IDの顔認証データを盗み出し、AIを使ってリアルタイムで顔を生成できることです。被害者の顔写真と個人情報を組み合わせて、銀行の顔認証システムを突破し、不正送金を実行します。
配布方法は非常に巧妙で、政府機関や金融機関を装ったフィッシングサイトから、TestFlightを使ってベータ版アプリとして配布されます。TestFlightはAppleの公式ベータテストプラットフォームであるため、多くのユーザーが安全だと誤認してインストールしてしまいます。
感染すると、SMSメッセージ、連絡先、写真、さらにはリアルタイムの顔画像まで収集します。これらのデータは、攻撃者のサーバーに送信され、AIによって処理されます。生成された偽の顔認証データは、様々な金融サービスの認証突破に使用されます。
対策として、TestFlightからのアプリインストールは、信頼できる開発者からのもののみに限定し、金融機関を装ったベータテストの案内には特に注意が必要です。

Pegasusは、イスラエルのNSOグループが開発した最も高度なスパイウェアの一つで、主に政府機関が使用していますが、その技術が悪用される事例も報告されています。2024年版では、iOS 17の新しいセキュリティ機能を回避する能力を持っています。
最新のPegasusは、ゼロクリック攻撃を主な感染経路としています。つまり、ユーザーが何もクリックしなくても、特定のiMessageやWhatsAppメッセージを受信するだけで感染します。感染後は、通話の録音、メッセージの傍受、カメラとマイクの秘密裏の起動、位置情報の追跡など、デバイスの完全な制御が可能になります。
特筆すべきは、Pegasusが痕跡を残さない「ファイルレス」動作をすることです。再起動すると痕跡が消えるため、感染の検出が非常に困難です。しかし、その分、攻撃者は継続的に再感染させる必要があります。
Appleは、iOS 16以降でロックダウンモードを導入し、Pegasusのような高度な攻撃への対策を強化していますが、攻撃側も常に新しい手法を開発しています。

XcodeGhostは、2015年に大規模な被害をもたらした事例ですが、その教訓は現在も重要です。これは、開発ツール自体に潜む脅威の危険性を示しています。
攻撃者は、Appleの開発環境Xcodeの改ざん版を中国のファイル共有サイトに配置しました。中国の開発者の多くは、Apple公式サイトからのダウンロードが遅いため、このミラーサイトを利用していました。改ざんされたXcodeで開発されたアプリには、自動的にトロイの木馬のコードが埋め込まれます。
結果として、WeChatやAngry Birds 2など、数千のアプリが感染し、App Storeで配布されました。これらのアプリは正規の開発者が作成したものであり、App Storeの審査も通過していました。
この事例から学ぶべき教訓は、サプライチェーン攻撃の危険性です。開発ツールやライブラリが汚染されると、それを使って作成されたすべてのアプリに影響が及びます。現在も、開発者向けのツールやSDKを狙った攻撃は続いており、注意が必要です。

TestFlightは、Appleが提供する公式のベータテストプラットフォームですが、これを悪用したトロイの木馬の配布が増加しています。TestFlightを通じて配布されるアプリは、App Storeの通常の審査よりも緩い基準で承認されるため、攻撃者にとって魅力的な配布経路となっています。
攻撃者は、人気アプリの改造版、ゲームのチート版、有料アプリの無料版などを餌にして、ユーザーをTestFlightに誘導します。招待リンクはSNSやメッセージアプリで拡散され、「限定公開」「先行アクセス」などの文言で興味を引きます。
TestFlightアプリは90日間の有効期限がありますが、攻撃者は定期的に新しいビルドを配信することで、継続的な感染を維持します。また、TestFlightの仕組み上、ユーザーはアプリの開発者情報を詳しく確認することが難しく、正規のアプリと見分けがつきにくいという問題もあります。

日本で特に多いのが、宅配業者を装ったフィッシングとトロイの木馬の組み合わせです。「お荷物のお届けにあがりましたが不在の為持ち帰りました」というSMSから始まる攻撃は、多くの日本人が経験しています。
SMSに含まれるリンクをタップすると、大手宅配業者の公式サイトそっくりの偽サイトに誘導されます。ここで「配送状況を確認するアプリ」のインストールを促され、構成プロファイルや企業用証明書で署名されたトロイの木馬がインストールされます。
感染すると、端末内の連絡先情報を盗み出し、同じフィッシングSMSを大量に送信します。また、銀行アプリやクレジットカード情報も標的となり、金銭的被害につながります。日本の携帯電話番号から送信されるため、受信者は本物と信じやすく、被害が連鎖的に拡大する特徴があります。
対策として、宅配業者からの連絡は、必ず公式アプリや公式サイトから確認し、SMSのリンクは絶対にクリックしないことが重要です。

日本の主要銀行を装ったフィッシング攻撃も、トロイの木馬の感染経路となっています。「お客様の口座で不審な取引を検知しました」「本人確認が必要です」といったメールやSMSで不安を煽り、偽のアプリをインストールさせます。
これらの偽アプリは、本物の銀行アプリのアイコンやインターフェースを完全に模倣しており、見た目では区別がつきません。ログイン画面で入力した情報はすべて攻撃者に送信され、ワンタイムパスワードも中間者攻撃で傍受されます。
特に巧妙なのは、正規の銀行アプリがインストールされている場合、それを「古いバージョン」として削除を促し、偽アプリに置き換える手口です。ユーザーは銀行からの正式な案内だと信じて、指示に従ってしまいます。

マイナンバーカードの普及に伴い、これを悪用した詐欺アプリも登場しています。「マイナポイントの申請」「マイナンバーカードの更新」「給付金の申請」などを名目に、偽のアプリをインストールさせる手口が確認されています。
これらのアプリは、マイナンバーや個人情報の入力を求め、さらには本人確認と称して運転免許証や健康保険証の写真撮影を要求します。収集された情報は、なりすましや不正な行政手続きに悪用される可能性があります。
政府機関を装っているため、特に高齢者が騙されやすく、被害が拡大しています。正規のマイナンバー関連アプリは限られており、必ず公式サイトからのリンクでインストールすることが重要です。

新型コロナウイルスの流行時には、接触確認アプリ（COCOA）の偽物も多数確認されました。現在も「新型の感染症対策アプリ」として、同様の手口が使われています。
偽アプリは、健康状態の監視、ワクチン接種証明、PCR検査の予約などの機能を謳い、個人情報や位置情報を収集します。特に、健康不安を抱える人々の心理を突いた悪質な攻撃です。
これらのアプリは、プッシュ通知で偽の感染警告を送信し、パニック状態のユーザーから金銭を騙し取ることもあります。公衆衛生に関するアプリは、必ず政府や自治体の公式サイトから情報を確認することが重要です。

脱獄したiPhoneは、Appleが設計したセキュリティモデルが完全に破壊された状態です。サンドボックスが無効化され、すべてのアプリがシステムレベルのアクセス権を持てるようになります。これは、トロイの木馬にとって理想的な環境です。
脱獄の最大のリスクは、セキュリティアップデートを受けられなくなることです。Appleが提供するセキュリティパッチを適用すると脱獄が解除されてしまうため、多くのユーザーはアップデートを避けます。結果として、既知の脆弱性が修正されないまま放置され、攻撃の標的となりやすくなります。
また、脱獄ツール自体にマルウェアが含まれている可能性もあります。脱獄ツールは非公式なソースから入手することが多く、その安全性は保証されていません。過去には、脱獄ツールに偽装したトロイの木馬が配布された事例も確認されています。
脱獄のメリットとして挙げられる機能（テーマの変更、システムファイルへのアクセス、非公式アプリのインストールなど）は、現在のiOSでは正規の方法でもある程度実現可能になっています。リスクとメリットを慎重に比較すると、一般ユーザーにとって脱獄を行う合理的な理由はほとんどありません。

Cydiaは脱獄したiPhone向けの非公式アプリストアですが、ここで配布されるアプリやTweakの多くは、セキュリティチェックを受けていません。
Cydiaのリポジトリ（アプリの配布元）は誰でも作成でき、悪意のあるコードを含むアプリを簡単に配布できます。人気のあるTweakを装った偽物や、正規のアプリを改造したものにトロイの木馬が仕込まれているケースが多数報告されています。
例えば、「広告を除去する」「アプリ内課金を無料にする」といった魅力的な機能を提供するTweakの中に、バックグラウンドで個人情報を収集するコードが含まれていることがあります。これらは、root権限で動作するため、あらゆるデータにアクセスできます。
また、依存関係の問題も深刻です。一つのTweakをインストールすると、それが依存する他のパッケージも自動的にインストールされますが、これらの中に悪意のあるコードが含まれている可能性があります。

多くの銀行アプリやセキュリティが重要なアプリは、脱獄を検知すると動作を停止します。しかし、攻撃者はこの検知を回避する様々な手法を開発しています。
脱獄検知の回避には、主にフックと呼ばれる技術が使われます。アプリが脱獄をチェックする際のシステムコールを横取りし、正常な端末であるかのような偽の応答を返します。これにより、脱獄した端末でも正規のアプリが動作するようになります。
しかし、この回避自体がセキュリティリスクとなります。脱獄検知を無効化するTweakは、同時にアプリのセキュリティチェック全般を無効化する可能性があり、トロイの木馬がより簡単に動作できる環境を作り出します。

企業環境では、脱獄端末は重大なセキュリティリスクとなるため、適切な対策が必要です。
MDMソリューションの多くは、脱獄検知機能を持っています。脱獄が検出された場合、自動的に企業データへのアクセスをブロックしたり、端末を隔離したりすることができます。また、定期的なコンプライアンスチェックにより、新たに脱獄された端末を早期に発見できます。
アプリレベルでの対策も重要です。企業向けアプリに脱獄検知機能を実装し、脱獄端末での動作を拒否することで、データ漏洩のリスクを減らせます。ただし、前述の通り、これらの検知も完全ではないため、多層防御が必要です。
従業員教育も欠かせません。脱獄のリスクを理解してもらい、私物端末での業務利用（BYOD）においても脱獄端末の使用を禁止する必要があります。

Apple Developer Enterprise Programは、大規模な組織が社内向けアプリを効率的に配布するための正規のプログラムです。年間299ドルの費用と厳格な審査を経て取得できる証明書により、App Storeを経由せずにアプリを配布できます。
この仕組みは、例えば大企業が数千人の従業員に業務用アプリを配布する際や、特定の顧客向けにカスタマイズされたアプリを提供する際に使用されます。アプリはOTA（Over The Air）で配布され、ユーザーはSafariからリンクをタップするだけでインストールできます。
しかし、この便利さが悪用される原因となっています。証明書が漏洩したり、不正に取得されたりすると、誰でも任意のアプリを配布できるようになります。また、一部の企業が規約に反して証明書を第三者に販売するケースもあります。

エンタープライズ証明書で署名されたアプリをインストールする際、iOSは「信頼されていないエンタープライズデベロッパ」という警告を表示します。この時点で、以下の点を確認することが重要です。
まず、配布元の企業名を確認します。知らない企業名、特に中国語やロシア語の企業名が表示される場合は要注意です。また、企業名が一般的すぎる（「Technology Company」など）場合も疑うべきです。
次に、なぜその企業がアプリを配布しているのか考えます。ゲーム会社でもないのにゲームアプリを配布している、金融機関でもないのに銀行アプリを配布しているといった不自然さがあれば、インストールを中止すべきです。
設定アプリの「一般」→「VPNとデバイス管理」で、インストール済みのエンタープライズアプリを確認できます。定期的にチェックし、見覚えのないものは削除することが重要です。

悪意のあるエンタープライズアプリや構成プロファイルを削除する手順は以下の通りです。
1. 設定アプリを開く
2. 「一般」をタップ
3. 「VPNとデバイス管理」（古いiOSでは「プロファイルとデバイス管理」）を選択
4. 削除したいプロファイルやアプリをタップ
5. 「プロファイルを削除」または「Appを削除」をタップ
6. パスコードを入力（要求された場合）
7. 確認画面で「削除」をタップ
削除後は、念のため端末を再起動し、同じ場所を再度確認して、プロファイルが復活していないことを確認します。削除できない、または削除してもすぐに復活する場合は、より深刻な感染の可能性があるため、専門家に相談するか、端末の初期化を検討する必要があります。

MDM（Mobile Device Management）は、企業が従業員の端末を管理するための正規の仕組みですが、悪用されるとプライバシーとセキュリティに重大な影響を与えます。
正規のMDMは、企業のIT部門が従業員の端末に業務用アプリをインストールしたり、セキュリティポリシーを適用したり、紛失時にデータを消去したりするために使用されます。これは、企業のデータを保護するために必要な機能です。
しかし、悪意のあるMDMプロファイルがインストールされると、攻撃者は端末をほぼ完全にコントロールできます。位置情報の追跡、インストール済みアプリの確認、パスコードの変更強制、さらにはリモートでの画面表示まで可能になる場合があります。
MDMプロファイルをインストールする際は、必ず配布元を確認し、企業のIT部門からの正式な指示であることを確認してください。個人の端末に、理由もなくMDMプロファイルをインストールすることは避けるべきです。

Apple IDは、iPhoneユーザーのデジタルライフの中心であり、これを乗っ取られると深刻な被害につながります。攻撃者は様々な手法でApple IDの認証情報を狙います。
最も一般的なのは、Appleからの公式メールを装ったフィッシングです。「お客様のApple IDが不正にアクセスされました」「24時間以内に確認しないとアカウントがロックされます」といった不安を煽るメッセージで、偽のログインページに誘導します。
これらの偽ページは、本物のAppleのログインページと見分けがつかないほど精巧に作られています。URLも「app1e.com」（lの代わりに数字の1）のような紛らわしいものが使用されます。ログイン情報を入力すると、即座に攻撃者に送信され、アカウントが乗っ取られます。
また、電話を使った攻撃も増加しています。Appleサポートを名乗る攻撃者が、「セキュリティ上の問題が検出された」と電話をかけ、確認のためと称してApple IDとパスワードを聞き出そうとします。Appleが電話でパスワードを聞くことは絶対にないため、このような要求は100%詐欺です。

iCloudアカウントへの不正アクセスは、写真、メッセージ、バックアップデータなど、すべての個人情報が危険にさらされる深刻な事態です。
攻撃者がiCloudにアクセスすると、「iPhoneを探す」機能を悪用して端末をロックし、身代金を要求することがあります。また、iCloudバックアップから連絡先や写真を盗み出し、さらなる攻撃や恐喝に使用する可能性もあります。
iCloudメールへのアクセスも深刻な問題です。多くのサービスのパスワードリセットメールがiCloudメールに送信されるため、攻撃者は連鎖的に他のアカウントも乗っ取ることができます。

2ファクタ認証は強力なセキュリティ機能ですが、攻撃者はこれを突破する手法も開発しています。
最も単純な方法は、リアルタイムフィッシングです。被害者がフィッシングサイトにログイン情報を入力すると、攻撃者は即座にその情報を使って本物のサイトにログインを試みます。2ファクタ認証コードの入力を求められると、フィッシングサイトでも同様にコードの入力を要求し、被害者が入力したコードをそのまま使用します。
SIMスワップ攻撃も深刻な脅威です。攻撃者は、携帯電話会社に対してソーシャルエンジニアリングを行い、被害者の電話番号を攻撃者のSIMカードに移行させます。これにより、SMSで送信される認証コードを攻撃者が受信できるようになります。
また、フィッシングメールに「信頼できるデバイスとして追加」するリンクを含め、被害者にクリックさせることで、攻撃者のデバイスを信頼済みデバイスとして登録する手口もあります。

SMS（ショートメッセージ）を使った攻撃は、シンプルですが効果的な手法です。
攻撃者は、送信者名を偽装して、銀行、宅配業者、政府機関などからのメッセージに見せかけます。日本では特に、宅配業者を装った「不在通知」SMSが多く、リンクをクリックすると偽サイトに誘導されます。
これらのSMSに含まれるリンクは、短縮URLサービスを使用していることが多く、実際の遷移先が分からないようになっています。また、Unicode文字を使った視覚的なトリックで、正規のドメインに見せかけることもあります。

JavaScriptは、現代のWebサイトに欠かせない技術ですが、同時に攻撃者にとっても強力なツールとなります。
悪意のあるJavaScriptコードは、ブラウザの脆弱性を突いてサンドボックスを脱出し、システムレベルでコードを実行することができます。これにより、トロイの木馬をインストールしたり、個人情報を盗み出したりすることが可能になります。
特に危険なのは、正規のWebサイトに埋め込まれた悪意のある広告（マルバタイジング）です。大手ニュースサイトや動画サイトでも、広告ネットワーク経由で悪意のあるコードが配信される可能性があります。

ゼロクリック攻撃は、ユーザーの操作を一切必要とせずに実行される、最も危険な攻撃手法の一つです。
この攻撃は、主にiMessageやMailアプリの画像処理機能の脆弱性を悪用します。特別に細工された画像ファイルを受信すると、それを処理する過程でバッファオーバーフローなどの脆弱性が発生し、任意のコードが実行されます。
ユーザーはメッセージを開く必要すらなく、バックグラウンドでの処理中に感染が完了します。このため、感染に気づくことが非常に困難です。

WebKitは、Safariのレンダリングエンジンであり、iOSではすべてのブラウザアプリがWebKitを使用することが義務付けられています。そのため、WebKitの脆弱性は、iOS全体のセキュリティに影響します。
WebKitの脆弱性は定期的に発見されており、その多くはリモートコード実行を可能にする深刻なものです。攻撃者は、これらの脆弱性を悪用して、Webページを閲覧するだけでトロイの木馬をインストールすることができます。

サイト越えトラッキングは、直接的な感染ではありませんが、プライバシーを侵害し、ターゲット広告や詐欺の標的になるリスクを高めます。
トラッキングスクリプトは、複数のWebサイトでのユーザーの行動を追跡し、詳細なプロファイルを作成します。この情報は、フィッシング攻撃をより説得力のあるものにしたり、特定の脆弱性を持つユーザーを標的にしたりするために使用されます。

「設定」→「一般」→「VPNとデバイス管理」（iOS 15以降）または「プロファイルとデバイス管理」（iOS 14以前）を開きます。ここに表示されるプロファイルをすべて確認します。
正規のプロファイルの特徴：
- 所属する企業や学校から提供されたもの
- インストール時期と理由が明確
- 提供元の連絡先が記載されている
不審なプロファイルの特徴：
- インストールした記憶がない
- 提供元が不明または怪しい名称
- 説明文が曖昧または外国語
- 過度な権限を要求している
構成プロファイルの詳細を確認するには、プロファイル名をタップします。インストール日、署名者、含まれる設定内容が表示されます。特にプロキシ設定、VPN設定、証明書が含まれている場合は要注意です。

「設定」→「プライバシーとセキュリティ」で、各アプリに付与されている権限を確認します。
位置情報サービス：
「位置情報サービス」をタップし、各アプリの設定を確認します。「常に許可」になっているアプリは特に注意が必要です。地図アプリや天気アプリ以外で常時位置情報が必要なアプリは少ないはずです。
カメラとマイク：
不審なアプリにカメラやマイクへのアクセス権限が付与されていないか確認します。特に、その機能が本来の目的と関係ないアプリは要注意です。
連絡先とカレンダー：
連絡先へのアクセスを持つアプリを確認します。SNSアプリ以外で連絡先へのアクセスが必要なアプリは限られています。

「設定」→「スクリーンタイム」は、アプリの使用状況を確認できる重要な機能です。
「すべてのアクティビティを確認する」をタップすると、各アプリの使用時間が表示されます。自分が使用していない時間帯に長時間動作しているアプリがあれば、バックグラウンドで不正な活動をしている可能性があります。
また、「最も使用されたApp」で見覚えのないアプリが上位にある場合も要注意です。トロイの木馬は、データ収集や通信のために常時動作することが多いためです。

「設定」→「バッテリー」で、各アプリのバッテリー消費を確認します。
過去24時間と過去10日間の使用状況を確認し、異常に高いバッテリー消費をしているアプリがないか確認します。特に、バックグラウンド動作時間が長いアプリは要注意です。
正常なアプリでも、動画アプリやゲームアプリはバッテリーを多く消費しますが、これらは画面オン時の消費が中心です。画面オフ時（バックグラウンド）で大量のバッテリーを消費しているアプリは、不正な活動をしている可能性があります。

トロイの木馬に感染すると、特徴的なバッテリー消耗パターンが現れます。
通常の使用では、日中に徐々にバッテリーが減少し、夜間はほとんど減らないはずです。しかし、感染している場合は、夜間でも大幅にバッテリーが減少したり、使用していない時間帯に急激に減ったりします。
充電中でもバッテリーが減る、満充電までの時間が異常に長い、充電器を外すとすぐにバッテリーが減り始める、といった症状も感染の兆候です。

「設定」→「モバイル通信」で、各アプリのデータ使用量を確認できます。
トロイの木馬は収集したデータを外部に送信するため、データ通信量が急増します。特に、システムサービスのデータ使用量が異常に多い場合は要注意です。
また、Wi-Fi接続時でも、モバイルデータを使用し続けるトロイの木馬もあります。Wi-Fi環境にいるのにモバイルデータの消費が続く場合は、感染の可能性があります。

App Store、Apple Music、iCloudなどの課金履歴を定期的に確認することが重要です。
「設定」→「[ユーザー名]」→「メディアと購入」→「アカウントを表示」→「購入履歴」で、すべての課金履歴を確認できます。見覚えのない課金、特に海外のアプリやサブスクリプションは要注意です。

カレンダーアプリに見覚えのないイベントが大量に追加される「カレンダースパム」も、感染の兆候の一つです。
これらのイベントには、フィッシングサイトへのリンクが含まれていることが多く、クリックすると更なる感染につながります。カレンダーの共有設定を確認し、不明な共有カレンダーは削除してください。

最優先で行うべきは、悪意のあるプロファイルの削除です。
「設定」→「一般」→「VPNとデバイス管理」から、すべての不審なプロファイルを削除します。削除時にパスコードを要求されたら入力し、確認画面で「削除」をタップします。
削除後は必ず端末を再起動し、プロファイルが復活していないことを確認します。復活する場合は、より深刻な感染の可能性があります。

ホーム画面を確認し、インストールした覚えのないアプリをすべて削除します。
アプリアイコンを長押しし、「Appを削除」→「Appを削除」で完全に削除します。「ホーム画面から取り除く」では不十分です。
設定→一般→iPhoneストレージでも、インストールされているアプリの一覧を確認できます。サイズが異常に大きいアプリや、最近使用していないのに更新日が新しいアプリは要注意です。

Apple IDが侵害されている可能性があるため、即座にパスワードを変更します。
別のデバイスまたはWebブラウザから appleid.apple.com にアクセスし、パスワードを変更します。新しいパスワードは、以前使用したことがない、強力なものにしてください。
パスワード変更後、「すべてのデバイスからサインアウト」オプションを選択し、攻撃者のアクセスを遮断します。

2ファクタ認証の設定を見直し、セキュリティを強化します。
信頼できる電話番号を確認し、見覚えのない番号は削除します。信頼できるデバイスのリストも確認し、不明なデバイスは削除します。
可能であれば、電話番号を変更することも検討してください。SIMスワップ攻撃を受けた可能性がある場合は特に重要です。

保存されているパスワードが漏洩している可能性があるため、iCloudキーチェーンをリセットします。
「設定」→「[ユーザー名]」→「iCloud」→「キーチェーン」をオフにし、「iPhoneから削除」を選択します。その後、再度オンにして新しいキーチェーンを作成します。
重要なパスワードは、すべて変更することを推奨します。特に金融機関、メール、SNSのパスワードは優先的に変更してください。

「設定」→「一般」→「ソフトウェアアップデート」→「自動アップデート」で、以下をオンにします：
- iOSアップデートをダウンロード
- iOSアップデートをインストール
- セキュリティ対応とシステムファイル
これにより、重要なセキュリティパッチが自動的に適用されます。

「設定」→「プライバシーとセキュリティ」→「トラッキング」で、「Appからのトラッキング要求を許可」をオフにします。これにより、アプリが他のアプリやWebサイトでの活動を追跡することを防げます。

「設定」→「Safari」で以下を設定：
- 詐欺Webサイトの警告：オン
- プライバシー保護広告の測定：オフ
- すべてのCookieをブロック：検討（一部サイトが動作しない可能性あり）
- サイト越えトラッキングを防ぐ：オン

可能な限り多くのアプリでFace ID/Touch IDを有効にします。特に金融系アプリ、パスワードマネージャー、メールアプリなどは必須です。
「設定」→「Face IDとパスコード」で、各機能での使用を設定できます。

「設定」→「スクリーンタイム」→「コンテンツとプライバシーの制限」で、以下を制限：
- iTunesおよびApp Storeでの購入：パスワードを常に要求
- インストール済みApp：必要に応じて特定のアプリを制限
- コンテンツ制限：成人向けWebサイトを制限

ロックダウンモードは、iOS 16で導入された極めて強力なセキュリティ機能で、高度な標的型攻撃から身を守るために設計されています。
有効にすると、以下の制限が適用されます：
- メッセージアプリでの画像以外の添付ファイルがブロック
- FaceTimeの着信が既知の連絡先のみに制限
- Webブラウジングの一部機能が制限
- 有線接続によるアクセサリーがブロック
- プロファイルのインストールが不可能に
「設定」→「プライバシーとセキュリティ」→「ロックダウンモード」から有効化できます。一般ユーザーには過剰な制限ですが、高リスクな状況では有効です。

セーフティチェックは、共有しているデータやアクセス権限を一括で確認・変更できる機能です。
「設定」→「プライバシーとセキュリティ」→「セーフティチェック」から、以下を確認できます：
- 位置情報を共有している相手
- アプリに付与した権限
- アカウントにアクセスできるデバイス
緊急時には「緊急リセット」で、すべての共有を即座に停止できます。

iOS 15.2以降、iMessageやFaceTimeでエンドツーエンド暗号化が破られている可能性がある場合、警告が表示されるようになりました。
この警告が表示された場合は、中間者攻撃を受けている可能性があるため、重要な情報の共有を避け、別の通信手段を使用すべきです。

iOS 16以降、パスワードレス認証の新しい標準「パスキー」がサポートされています。
パスキーは、生体認証を使用してWebサイトやアプリにサインインする仕組みで、フィッシング攻撃に対して完全な耐性があります。対応サービスでは積極的に利用することを推奨します。

「メールを非公開」機能を使用すると、ランダムなメールアドレスを生成し、実際のメールアドレスを隠すことができます。
怪しいサービスに登録する際や、一時的にメールアドレスが必要な場合に使用することで、スパムやフィッシングから身を守れます。

iCloud+では、独自ドメインのメールアドレスを使用できます。これにより、プロフェッショナルな印象を与えながら、iCloudのセキュリティ機能を活用できます。

適切なMDMソリューションの選択は、企業のモバイルセキュリティの要です。
主要なMDMソリューション：
- Microsoft Intune
- VMware Workspace ONE
- IBM MaaS360
- Jamf（Apple製品特化）
選定時の考慮事項：
- ユーザープライバシーと企業セキュリティのバランス
- 導入と管理の容易さ
- コスト（ライセンス費用、導入費用、運用費用）
- 既存システムとの統合性

MAM（Mobile Application Management）は、デバイス全体ではなく、アプリレベルでの管理を行います。
MAMの利点：
- 個人データと企業データの明確な分離
- 企業アプリのみを管理対象とする
- ユーザーのプライバシーを保護
実装方法：
- アプリラッピング技術の使用
- SDK統合による管理機能の組み込み
- コンテナ化アプリの利用

企業ネットワークへの安全なアクセスを確保するため、VPNの使用を必須化します。
推奨される構成：
- Always-On VPN（常時接続）
- Per-App VPN（特定アプリのみVPN経由）
- On-Demand VPN（特定条件で自動接続）

コンテナ化により、個人領域と業務領域を完全に分離できます。
実装例：
- 業務データの暗号化されたコンテナでの保管
- コンテナ間でのデータ共有の制限
- リモートワイプ時の選択的削除

社内で使用するアプリの安全性を確保するための検証プロセスが重要です。
検証項目：
- 開発元の信頼性調査
- コードの静的・動的解析
- 第三者ライブラリの脆弱性チェック
- 定期的なセキュリティ監査

エンタープライズ証明書の管理を厳格化し、悪用を防ぎます。
管理方法：
- 証明書の発行と使用の記録
- 定期的な証明書の棚卸し
- 不要な証明書の即座の失効
- 証明書の有効期限管理

継続的なセキュリティ監査により、潜在的な脅威を早期に発見します。
監査内容：
- インストールされているアプリの確認
- プロファイルと証明書の確認
- アクセスログの分析
- 異常な通信パターンの検出

トロイの木馬感染が発生した場合の対応計画を事前に策定します。
計画に含めるべき要素：
- 初期対応手順（隔離、証拠保全）
- エスカレーションパス
- 外部専門家との連携
- 復旧手順
- 事後分析と改善