2024.02.13
《 "情報"の扱い方 》
仕事心得成長責任仕事ノウハウ(#坊主社長の独り言 2024.02.11)
・口頭での指摘
・上司からの指示
・顧客からのメール
・商談の議事録
など…
仕事をしていると
毎日、様々な情報が入ってくる‼️
【IN-PUT】される情報だℹ️
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〜【IN-PUT】された情報を扱い者〜
0️⃣inputされた情報を
他人事としてロクに確認もしない者
1️⃣inputされた情報を
認識・確認して終わる者
2️⃣inputされた情報が
どう伝播され、どう活かされるのかを
想像して、想定しておく者
3️⃣inputされた情報が
本人にとって、
どう扱うべき情報かを理解し、
組織をしてどうあるべき情報かを
想定して、しっかり備えられる者
4️⃣inputされた情報を
個人及び組織をして
どう扱うべきかを明確に定義し、
TO/DOへと情報加工をして
組織へ伝播し切れる
5️⃣受け取った加工された情報に反応して
各TO/DOに対して
役割分担、スケジューリングを行える者
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〜【IN-PUT】された情報を扱う者の評価〜
0️⃣情報を渡してはいけない相手
1️⃣情報を渡す価値もない相手
2️⃣情報を渡すに値する相手
3️⃣情報をしっかり渡したい相手
4️⃣情報を組織の力に活かしてくれる相手
5️⃣先の4️⃣を活かして組織に貢献できる相手
〜【IN-PUT】された情報の扱い方〜
0️⃣1️⃣は、
情報を渡しても意味のない相手なので
変化を伴う組織には不要な人材である。
"仕事"は何も期待せず、
単なる"作業者"として扱うべきだ‼️
2️⃣は、
情報に向き合い真面目だけど
即時行動に移せるには至らぬ者なので
単に指示を待つだけでなく、
3️⃣4️⃣とコミニュケーションをとって、
5️⃣の役割へと移行することで
組織において、価値を上げられる存在‼️
3️⃣は、
真っ直ぐ4️⃣を目指すか、
4️⃣と連携して5️⃣に移行するかを決めて
組織への貢献度を向上させるべき存在‼️
4️⃣は、
己にマネジメントの資格があることを
明確に自覚すべきだ‼️
情報を組織において資産化し、
適材適所に人材を差配し切ることだ‼️
リーダーとなれ‼️
5️⃣は、
バイプレイヤーとしての役割を
しっかりと自覚せよ‼️
指揮に応えて、
即時に行動の規範を整えて、
組織にスピードを宿らせることができる
組織にとって必要不可欠な存在だ‼️
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どんな組織においても、
いや、どんな個人においても、
我々が生きる社会は【変化が常態】なのだ‼️
変化をもたらす
トリガーは【IN-PUT】される情報だ‼️
この【IN-PUT】された情報を
どう扱うかで
変化に対応できる組織のレベルが決まる‼️
つまり、
『情報』こそが"価値"のだよ😊✌️
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It is the one that is the most adaptable to change."
生き残る種というのは、
最も強いものでも、
最も知性があるものでもなく、
変化に対応できものである。
by チャールズ・ダーウィン
スタッフの声
仕事において「IN-PUT」される情報は多岐にわたり、
その扱い方によって組織の成績が左右される。
情報をどのように処理し、組織にどのように貢献するかが重要と学びました。
「IN-PUT」を受ける者の評価や扱い方については、
業務における個々の責任や役割を考える上で
情報を的確に組織に伝え、組織の力に活かすことが求められていることも
理解しました。
チャールズ・ダーウィンの"It is the one that is the most adaptable to change." を用い、
「変化が常態」である社会において、情報は変化のトリガーであり、
その情報の扱い方が組織の変化への対応力を決定づける。
これを踏まえて業務における自己評価や役割を見つめ直す良い機会と捉え、
組織に貢献できるよう努力したいと思います。
代表取締役社長/コンサルタント/ビジネスプロデューサー
青山 裕一
社会人では、大手電子部品メーカーでアジア・ヨーロッパでのビジネスを経験し、大手保険会社時代は日本全国を駆け巡り、数々の賞を受賞する。
伝統工芸から先端テクノロジーまでのモノづくりとリスクマネジメントを知り尽くした上で、IT業界に入る。
今年でIT業界23年目を迎え、独自のマーケティング理論を駆使し、6,000を超えるWEBサイトを手掛けてきた経営者。
独自のWEB必勝法を伝授すべく日経BP社よりIT兵法本「5000サイト、200億広告運用のプロが教える 儲かるホームページ9つの兵法」を出版し、Amazonランキングで3部門1位を記録した。
また、マネジメント領域の会社経営においても、未経験、Non専門スキルの人材を積極的に採用し、特色豊かな人事制度を大胆に企画登用するなどして、人材育成において画期的な成果を上げ続けている。
講演や出版、寄稿の依頼が多数きているが、現状においては、全国の中小企業経営者様との面談を優先するため、すべてお断りする方針でいる。