2021.04.25

《 考察‼️業態転換/DX化 vol.2 》

株式会社ガーディアンDX独り言

正しいオンライン化、デジタル化は売り上げを上げる。

《 考察‼️業態転換/DX化 vol.2 》
(僕の独り言 2021.04.25)


待ったなしの業態転換/DX化に
中小企業が取り組まねばならぬ段取りは、
❶実施時期をいつにするのか
❷現状のDX化浸透度の把握
❸DX化すべき業務の決定
❹DX化浸透後の利点確認
❺DX化ツールの選定と導入
❻DX化対応の業務スタイルの確立
❼DX対応業務の生産性の把握
とするのが、最も良いだろう。


ここで確認しておこう‼️
業態転換/DX化は、
コロナ禍のwithコロナ社会において、
そして来るafterコロナ社会において、
いかなる中小企業も
もはや避けては通れない選択である。


良いツールの導入の前に
導入したツールを使いこなせること
そして、
使いこなすツールを活用した
業務体制を仕組み化しなければ、
あらゆる投資は無駄に終わり、
業態転換/DX化は失敗に終わる😰💦


経営者は、
決して順序を間違ってはならない‼️
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❶実施時期をいつにするのか
国家も自治体も
withコロナとafterコロナでの
"経済"を守るため
中小企業の業態転換/DX化が
必須との結論を持ち、
2兆円を超える補助金、助成金を
積極的に準備している。
この点からも、
いつ実施するかの議論は
方向性が決まっているようなものだ。


❷現状のDX化浸透度の把握
日本中の中小企業が
一斉に業態転換/DX化に
乗り出すようになるが、
変化を起こす前には
必ず現状把握をしておかねばならない。
現状把握といっても、
なかなか自社では把握は困難である。
したがって僕らは、
簡易的かつ網羅的に中小企業の
業態転換/DX化の現状を把握できる
"業態転換/DX化スコアリング診断"を
無償で提供している。


❸DX化すべき業務の決定
業態転換/DX化スコアリング診断の
結果を受けて、
明確かつ冷静に判断できる状態で
何の業務からどんな順序で
DX化を進めていくのかを
社内で決定しなければならない。


❹DX化浸透後の利点・成果確認
そしてDX化を進めるにあたり、
期待すべきメリット(利点)を
明らかにしておくことをお勧めする。
自社の取り組みでDX化を成して
どんな成果をもたらしたいのか。
この成果は2つに大別できる。
①収益向上なのか②コストダウンなのか。


❺DX化ツールの選定と導入
いよいよDX化ツールの選定である。
・現状把握
・DX化する業務の決定
・利点と成果
を踏まえた上で、
社員たちが使いこなすに
十分なツールを選定するのだ。
そして、予算を執行して導入。
この時、対象となる助成金や補助金を
参考にすることも同時にお勧めする。
たとえ助成金や補助金が出なくても、
業態転換/DX化は避けては通れない為、
助成金や補助金ありきの意思決定は
ナンセンスと言わざるを得ない。


❻DX化対応の業務スタイルの確立
次に最大の課題である。
導入するツールに自社の業務が
適応されなければならない。
導入ツールに自社業務を合わせる方法は
困難を極めることは明白である。
自社業務にツールを
適応させる方法でなければ
導入を活用へ転換させられない。
したがって、
経営者は、ツール導入後の
業務スタイルを
予め想定しておかねばならない。


❼DX対応業務の生産性の把握
ツール導入を経て、
業態転換/DX化を推進する中、
予め期待した利点と成果の
差異を計測の上、
把握してゆかねば、PDCAは回らない。
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#僕の独り言


考察‼️業態転換/DX化 vol.3へつづく

青山 裕一

代表取締役社長/コンサルタント/ビジネスプロデューサー

青山 裕一

京都の呉服屋の長男として生まれ、洛南高校時代の恩師から教わった『社会の雑巾たれ』たる言葉を、人生の座右の銘として心に刻み込む。
社会人では、大手電子部品メーカーでアジア・ヨーロッパでのビジネスを経験し、大手保険会社時代は日本全国を駆け巡り、数々の賞を受賞する。
伝統工芸から先端テクノロジーまでのモノづくりとリスクマネジメントを知り尽くした上で、IT業界に入る。
今年でIT業界23年目を迎え、独自のマーケティング理論を駆使し、6,000を超えるWEBサイトを手掛けてきた経営者。
独自のWEB必勝法を伝授すべく日経BP社よりIT兵法本「5000サイト、200億広告運用のプロが教える 儲かるホームページ9つの兵法」を出版し、Amazonランキングで3部門1位を記録した。
また、マネジメント領域の会社経営においても、未経験、Non専門スキルの人材を積極的に採用し、特色豊かな人事制度を大胆に企画登用するなどして、人材育成において画期的な成果を上げ続けている。
講演や出版、寄稿の依頼が多数きているが、現状においては、全国の中小企業経営者様との面談を優先するため、すべてお断りする方針でいる。