なぜフレームワークを活用すべきか
フレームワーク活用のメリット
セキュリティフレームワークとは、組織がサイバーセキュリティ対策を体系的に実施するための枠組み・指針です。マルウェア感染対策において、フレームワークを活用することで以下のメリットが得られます。
| メリット | 内容 | 具体例 |
|---|---|---|
| 体系的なアプローチ | 場当たり的でない、網羅的な対策の実施 | 識別→防御→検知→対応→復旧の流れで対策 |
| ベストプラクティスの適用 | 世界中の知見が集約された対策の採用 | 業界で有効性が実証された管理策の導入 |
| 共通言語としての機能 | 社内外でのコミュニケーションの円滑化 | 経営層への報告、取引先との対話 |
| 監査・評価の基準 | 客観的な評価基準の確保 | 第三者監査、認証取得 |
| 継続的改善の指針 | 成熟度向上の道筋の明確化 | 現状評価と目標設定 |
- 体系的なアプローチ
- フレームワークは、セキュリティ対策を網羅的かつ体系的に整理しています。ランサムウェア対策だけに注力して他の脅威を見落とす、といった偏りを防ぎ、バランスの取れた対策が可能になります。
- ベストプラクティスの適用
- フレームワークには、世界中の専門家の知見と実践経験が凝縮されています。自組織でゼロから対策を考えるよりも、検証済みのベストプラクティスを適用することで、効果的な対策を効率的に実施できます。
- 共通言語としての機能
- フレームワークは、セキュリティの共通言語として機能します。経営層への報告や取引先との対話において、フレームワークに基づく説明は理解を得やすく、信頼性を高めます。
- 監査・評価の基準
- 内部監査や第三者監査において、フレームワークは客観的な評価基準となります。ISO 27001認証のように、フレームワークへの準拠を第三者が証明する仕組みもあります。
フレームワークの選定基準
多くのフレームワークが存在する中で、自組織に適したものを選ぶための基準を示します。
- 組織の目的
- 何を達成したいのかによって選択は異なります。認証取得が目的ならISO 27001、リスク管理の枠組み構築ならNIST CSF、具体的な対策実装ならCIS Controlsが適しています。
- 業界特性
- 業界によって求められるフレームワークが異なります。金融業ならFISC安全対策基準、医療なら厚生労働省ガイドライン、政府関連ならNISCの基準に準拠する必要があります。
- 規制要件
- 法令や契約で特定のフレームワークへの準拠が求められる場合があります。取引先からの要求も重要な考慮事項です。
- リソース制約
- フレームワークの導入・維持には一定のリソースが必要です。ISO 27001認証の取得・維持にはコストがかかりますが、CIS Controlsは無料で利用でき、段階的な導入が可能です。
NIST Cybersecurity Framework
概要と構造
NIST CSF（NIST Cybersecurity Framework）は、米国国立標準技術研究所（NIST）が策定したサイバーセキュリティフレームワークです。2014年に初版が公開され、2024年にはNIST CSF 2.0にアップデートされました。
NIST CSFは以下の3つの要素で構成されています。
- コア（Core）
- セキュリティ活動を6つの機能（Function）に整理したものです。各機能はさらにカテゴリ、サブカテゴリに細分化されています。
- プロファイル（Profile）
- 組織の現状（Current Profile）と目標（Target Profile）を記述するためのツールです。ギャップ分析と改善計画の策定に活用します。
- ティア（Tier）
- リスク管理の成熟度を4段階で評価する指標です。Partial（部分的）→Risk Informed（リスク情報に基づく）→Repeatable（反復可能）→Adaptive（適応的）の順に成熟度が上がります。
| コア機能 | 英語 | 目的 | マルウェア対策での適用 |
|---|---|---|---|
| 統治 | Govern | サイバーセキュリティリスク管理の方針・体制 | セキュリティガバナンス体制の構築 |
| 識別 | Identify | リスク管理のための現状把握 | 資産管理、リスク評価、脅威分析 |
| 防御 | Protect | 脅威からの保護 | アンチウイルス、EDR、アクセス制御 |
| 検知 | Detect | サイバーセキュリティイベントの検知 | SOC監視、異常検知、ログ分析 |
| 対応 | Respond | 検知されたインシデントへの対応 | インシデント対応、封じ込め、通知 |
| 復旧 | Recover | サービスの復旧 | バックアップからの復元、事業継続 |
マルウェア対策への適用
NIST CSFの各機能を、マルウェア対策に具体的に適用する方法を示します。
- 統治（Govern）：ガバナンス体制の構築
- NIST CSF 2.0で新たに追加された機能です。セキュリティガバナンスの確立、リスク管理戦略の策定、役割と責任の明確化などが含まれます。経営層の関与、サプライチェーンリスク管理も重要な要素です。
- 識別（Identify）：現状把握とリスク評価
- マルウェア対策の基盤となる活動です。保護すべき資産（システム、データ）の特定、マルウェアの種類ごとのリスク評価、脆弱性の把握などを行います。資産管理が不十分だと、保護すべき対象が不明確になり、対策が場当たり的になります。
- 防御（Protect）：予防的対策
- マルウェア感染を防ぐための対策を実施します。アンチウイルス/EDRの導入、パッチ管理、アクセス制御、ユーザー意識向上教育などが該当します。フィッシング詐欺対策、メールフィルタリングも重要な防御策です。
- 検知（Detect）：脅威の発見
- CSIRT/SOCによる継続的な監視、SIEMによるログ分析、EDRによる異常検知などを実施します。ファイルレスマルウェアのような検知困難な脅威にも対応できる検知能力が求められます。
- 対応（Respond）：インシデント対応
- マルウェア感染が検知された場合の対応プロセスを整備します。ランサムウェア対応プレイブックの策定、封じ込め手順、証拠保全、ステークホルダーへの通知などが含まれます。
- 復旧（Recover）：サービス復旧
- バックアップ戦略に基づく復旧、事業継続計画の実行、再発防止策の実施などを行います。復旧計画は事前に策定し、定期的にテストしておく必要があります。
NIST CSF 2.0の変更点
2024年に公開されたNIST CSF 2.0の主な変更点を紹介します。
- Govern（統治）機能の追加：サイバーセキュリティガバナンスを独立した機能として位置付け、経営層の関与を明確化
- サプライチェーンリスク管理の強化：サプライチェーン攻撃への対応を重視
- あらゆる規模の組織への適用：中小企業でも活用しやすいガイダンスを追加
- 他のフレームワークとの連携強化：ISO 27001、CIS Controls等との対応関係を明確化
ISO 27001/27002
概要と認証
ISO/IEC 27001は、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）の国際規格です。第三者認証を取得できる点が大きな特徴で、セキュリティ対策の信頼性を対外的に証明できます。
| 項目 | ISO 27001 | ISO 27002 |
|---|---|---|
| 位置付け | 要求事項（認証規格） | 実践規範（ガイダンス） |
| 内容 | ISMSの構築・運用要件 | 管理策の実装ガイド |
| 認証 | 第三者認証あり | 認証対象外 |
| 最新版 | ISO/IEC 27001:2022 | ISO/IEC 27002:2022 |
- 認証取得のメリット
-
- 取引先への信頼性証明：セキュリティ対策の客観的な証明として活用
- 入札・契約要件への対応：認証が入札参加条件となるケースも増加
- 体系的な管理の実現：認証取得プロセスを通じてISMSが構築される
- 継続的改善の仕組み：定期審査により改善が促進される
- 認証取得のコスト
- 組織規模により異なりますが、初回認証で数百万円、年間維持費用で数十万〜百万円程度が目安です。コンサルティング費用を含めると、中規模企業で総額1,000万円以上かかることもあります。
マルウェア対策関連の管理策
ISO 27001:2022の附属書Aには、93の管理策が定義されています。マルウェア対策に特に関連する管理策を紹介します。
- 8.7 マルウェアに対する保護
- マルウェアからの保護に特化した管理策です。検知・予防・復旧のための対策を実施し、適切な利用者意識を確保することが求められます。
- 8.8 技術的脆弱性の管理
- 技術的脆弱性に関する情報を取得し、リスク評価を行い、適切な対策を実施します。パッチ管理、脆弱性スキャンなどが該当します。
- 5.25 情報セキュリティインシデントの評価及び決定
- インシデントを評価し、情報セキュリティインシデントとして分類するかを決定するプロセスです。マルウェア検知時の対応判断に関連します。
- 5.26 情報セキュリティインシデントへの対応
- 文書化された手順に従ってインシデントに対応します。インシデント対応チームの活動に関連します。
- 6.3 情報セキュリティ意識向上、教育及び訓練
- 従業員のセキュリティ意識向上と教育を実施します。フィッシング詐欺対策、ソーシャルエンジニアリング対策の教育が含まれます。
「マルウェアからの保護は、検出、予防及び復旧の管理策とともに、適切な利用者の意識向上との組合せによって実装することが望ましい」
— ISO/IEC 27002:2022 8.7 マルウェアに対する保護
CIS Controls
概要と特徴
CIS Controls（Center for Internet Security Controls）は、実践的なセキュリティ対策を優先順位付けして整理したフレームワークです。現在のバージョン8では、18のコントロール（管理策）が定義されています。
| 特徴 | 内容 |
|---|---|
| 実践性 | 具体的な対策が明確に定義されている |
| 優先順位 | 実装グループ（IG）による段階的導入が可能 |
| 無料 | ドキュメントは無料で入手可能 |
| コミュニティベース | 実際の攻撃データに基づいて更新 |
- 実装グループ（Implementation Groups）
- 組織の規模やリソースに応じて、優先的に実装すべきコントロールを示しています。
- IG1（Basic）：すべての組織が実装すべき基本対策（56サブコントロール）
- IG2（Foundational）：より機密性の高い情報を扱う組織向け（74サブコントロール追加）
- IG3（Organizational）：高度な対策が必要な組織向け（23サブコントロール追加）
マルウェア対策の重点コントロール
CIS Controls v8のうち、マルウェア対策に特に関連するコントロールを紹介します。
- Control 7：継続的な脆弱性管理
- 脆弱性を継続的に評価・追跡し、リスクを低減します。パッチ管理、脆弱性スキャン、リスク評価に基づく優先順位付けが含まれます。マルウェアが悪用する脆弱性を事前に塞ぐことで、感染リスクを低減します。
- Control 9：メールおよびWebブラウザの保護
- フィッシング詐欺やマルバタイジングなど、メールとWebを経由したマルウェア感染を防ぎます。メールフィルタリング、URL検査、ブラウザ保護、添付ファイルのサンドボックス検査などが含まれます。
- Control 10：マルウェア対策
- マルウェアのインストール、拡散、実行を防止・検知します。アンチマルウェアソフトの導入、自動更新、ふるまい検知、不審ファイルの自動提出などが含まれます。
- Control 11：データ復旧
- バックアップ戦略に基づき、データを確実に復旧できるようにします。定期的なバックアップ、オフライン保管、復旧テストが含まれます。ランサムウェア被害からの復旧に不可欠です。
| コントロール | IG1 | IG2 | IG3 | マルウェア対策との関連 |
|---|---|---|---|---|
| Control 7：脆弱性管理 | ○ | ○ | ○ | 脆弱性を悪用する攻撃の防止 |
| Control 9：メール/Web保護 | ○ | ○ | ○ | 侵入経路の防御 |
| Control 10：マルウェア対策 | ○ | ○ | ○ | 直接的な対策 |
| Control 11：データ復旧 | ○ | ○ | ○ | 被害からの復旧 |
MITRE ATT&CK
概要と構造
MITRE ATT&CK（Adversarial Tactics, Techniques, and Common Knowledge：マイターアタック）は、サイバー攻撃者の戦術（Tactics）と技術（Techniques）を体系化したナレッジベースです。
- 戦術（Tactics）
- 攻撃者が達成しようとする目的を表します。「初期アクセス」「実行」「永続化」「権限昇格」など、14の戦術が定義されています。
- 技術（Techniques）
- 戦術を達成するための手段です。各戦術の下に複数の技術が紐づいています。例えば「初期アクセス」の下には「フィッシング」「外部公開サービスの悪用」などの技術があります。
- サブ技術（Sub-Techniques）
- 技術をさらに詳細化したものです。「フィッシング」の下には「添付ファイル」「リンク」「サービス経由」などのサブ技術があります。
| 戦術 | 目的 | マルウェア関連の代表的技術 |
|---|---|---|
| 初期アクセス | ネットワークへの侵入 | フィッシング、外部公開サービスの悪用 |
| 実行 | 悪意あるコードの実行 | コマンド・スクリプトインタプリタ、ユーザー実行 |
| 永続化 | システムへの足場確保 | レジストリ実行キー、スケジュールタスク |
| 権限昇格 | より高い権限の取得 | プロセスインジェクション、脆弱性悪用 |
| 防御回避 | 検知の回避 | 難読化、サンドボックス回避 |
| 影響 | 最終目的の達成 | 暗号化によるデータ破壊（ランサムウェア） |
実践的な活用方法
MITRE ATT&CKは、単なる知識ベースとしてだけでなく、実践的なセキュリティ対策に活用できます。
- 脅威モデリング
- 自組織が直面する脅威を、ATT&CKの技術にマッピングします。ランサムウェアグループやAPTグループが使用する技術を特定し、優先的に対策すべき領域を明確にします。
- 防御ギャップ分析
- 自組織の検知・防御能力を、ATT&CKの技術ごとに評価します。カバーできていない技術を特定し、対策の強化ポイントを明確にします。
- 検知ルールの作成
- ATT&CKの技術に対応した検知ルールを、SIEMやEDRに実装します。攻撃者の行動パターンに基づいた効果的な検知が可能になります。
- インシデント分析
- 発生したインシデントをATT&CKの技術にマッピングし、攻撃者の行動を体系的に理解します。根本原因分析や報告書作成に活用できます。
- ATT&CK Navigator
- MITREが提供する可視化ツールです。自組織のカバレッジを視覚的に確認し、対策の優先順位付けに活用できます。無料で利用可能です。
日本固有の規制・ガイドライン
主要ガイドライン
日本国内では、以下の規制・ガイドラインがセキュリティ対策の指針となっています。
| ガイドライン | 策定機関 | 対象 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| サイバーセキュリティ経営ガイドライン | 経済産業省 | 全企業（推奨） | 経営者のリーダーシップを重視 |
| 政府機関等のサイバーセキュリティ対策 | NISC | 政府機関、独法 | 政府関連組織の統一基準 |
| 金融分野のサイバーセキュリティ強化 | 金融庁 | 金融機関 | 金融システムの安定確保 |
| 医療情報システムの安全管理ガイドライン | 厚生労働省 | 医療機関 | 医療情報の保護 |
- サイバーセキュリティ経営ガイドライン
- 経済産業省とIPAが策定したガイドラインで、経営者が認識すべき3原則と、CISO等に指示すべき重点10項目を示しています。2023年にVer 3.0が公開され、サプライチェーン対策やクラウド活用への対応が強化されました。経営層向けサイバーリスク管理の基本文書です。
- IPA 情報セキュリティ10大脅威
- IPAが毎年公開している脅威ランキングです。組織向け・個人向けそれぞれのトップ10が発表され、最新の脅威動向を把握できます。2024年版では「ランサムウェアによる被害」が4年連続1位となっています。
業界別規制
業界ごとに固有の規制・基準が存在します。
- 金融業：FISC安全対策基準
- 金融情報システムセンター（FISC）が策定した金融機関向けのセキュリティ基準です。技術的対策から管理面まで詳細な要件が定められており、金融機関のシステム監査の基準として広く使用されています。
- 医療業：医療情報システムの安全管理ガイドライン
- 厚生労働省が策定した医療機関向けのガイドラインです。電子カルテなど医療情報システムの安全管理に関する詳細な指針を提供しています。
- 重要インフラ：分野別安全基準
- NISCが策定した重要インフラ（電力、ガス、水道、交通等）向けの安全基準です。各分野の特性に応じた対策が求められます。
「サイバーセキュリティは経営問題と認識し、経営者のリーダーシップの下、サイバーセキュリティリスク管理を企業経営における重要課題として位置付ける」
— 経済産業省「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 3.0」
フレームワーク活用の実践
導入ステップ
フレームワークを自組織に導入する際の基本ステップを示します。
- 現状評価（Gap分析）：選択したフレームワークに照らして、現在の対策状況を評価します。どの領域が十分で、どの領域が不足しているかを明確にします。
- 目標設定：組織のリスク特性とリソースを考慮し、達成すべき目標レベルを設定します。すべての要件を満たす必要はなく、リスクに見合ったレベルを目指します。
- ロードマップ策定：ギャップを埋めるための優先順位付けされた計画を策定します。短期（3〜6ヶ月）、中期（1年）、長期（2〜3年）に分けて計画します。
- 実装：計画に基づき、対策を実施します。技術的対策だけでなく、ポリシー整備、教育など組織的対策も含めます。
- 監視と評価：実施状況を継続的に監視し、効果を評価します。セキュリティROI評価の手法も活用します。
- 継続的改善：評価結果に基づき、計画を見直し、継続的に改善します。
- フレームワークの組み合わせ
- 目的に応じて複数のフレームワークを組み合わせることが効果的です。例えば、全体的な枠組みとしてNIST CSFを採用し、具体的な対策実装にはCIS Controlsを参照、脅威分析にはMITRE ATT&CKを活用するといった組み合わせが考えられます。
よくある質問
- Q: 複数のフレームワークを併用すべきですか？
- A: 目的に応じて併用することが効果的です。例えば、NIST CSFを全体的なフレームワークとして採用し、マルウェア脅威の分析にMITRE ATT&CK、具体的な管理策の実装にCIS Controlsを活用するといった組み合わせが考えられます。ただし、複雑化を避けるため、メインとなるフレームワークを1つ決めることを推奨します。各フレームワーク間のマッピング資料も公開されているので活用してください。
- Q: ISO 27001認証は取得すべきですか？
- A: 必須ではありませんが、取引先からの要求、入札参加条件、海外展開、クラウドサービス提供などの場合に有効です。認証取得にはコストと工数がかかるため、自組織にとってのメリットを評価してください。認証取得自体が目的ではなく、プロセスを通じてセキュリティレベルを向上させることに価値があります。
- Q: 中小企業でも本格的なフレームワークは必要ですか？
- A: 規模に関わらずフレームワークの考え方は有用ですが、すべての要件を満たす必要はありません。CIS Controls IG1（基本対策56項目）から始めるのが現実的です。NIST CSF 2.0も中小企業向けのガイダンスを強化しています。まずは基本的な対策を着実に実施し、段階的に成熟度を高めていくアプローチを推奨します。
- Q: フレームワークに準拠していれば安全ですか？
- A: フレームワーク準拠は重要ですが、それだけで安全が保証されるわけではありません。フレームワークは「最低限やるべきこと」を示しており、脅威は常に進化しています。準拠を出発点として、自組織のリスク特性に応じた追加対策、最新の脅威情報への対応、継続的な改善が必要です。
- Q: MITRE ATT&CKは技術者でないと使えませんか？
- A: 詳細な技術分析には専門知識が必要ですが、概要レベルでの活用は非技術者でも可能です。例えば、「自組織が直面する脅威がどの戦術・技術に該当するか」を把握し、対策の優先順位付けに活用できます。ATT&CK Navigatorを使えば、視覚的にカバレッジを確認することもできます。
まとめ
セキュリティフレームワークは、マルウェア感染対策を体系的に進めるための有効なツールです。
- NIST CSF：包括的なリスク管理の枠組み。6つの機能で対策を体系化
- ISO 27001：認証取得による対外的な信頼性証明。マネジメントシステム構築
- CIS Controls：実践的で優先順位付けされた対策。段階的な導入が可能
- MITRE ATT&CK：攻撃者の視点での脅威分析。検知・防御の強化に活用
自組織の目的、業界特性、リソースに応じて最適なフレームワークを選択し、継続的な改善を進めてください。組織的マルウェア対策や、セキュリティガバナンスもあわせてご参照ください。
重要なお知らせ
- 本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の状況に対する助言ではありません。
- フレームワークの選択・適用は、各組織の状況に応じて判断してください。
- 法的要件やコンプライアンスについては、専門家にご相談ください。
- 記載内容は作成時点の情報であり、フレームワークは更新される可能性があります。
更新履歴
- 初稿公開
